転職時期のおすすめは?損しない転職タイミングを徹底紹介

現職でイヤなことがあって、転職活動を勢いで始めてしまう人はたくさんいます。しかし、「転職時期」を冷静に考えないと、損してしまうことがあるので注意が必要です。

今回は、転職活動を有利に進めるための、おすすめの転職時期を紹介します。円満退社するためのポイントもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

ベストな時期に転職するために考えたい3つのこと

ベストな転職時期を考えるうえで、押さえるべきことは3つだけです。しかし、この3つを押さえないと、「気づいたら損してた…」となる可能性が高いので、必ず意識しましょう。

求人数が多くなる時期を狙う

求人数は、1年のなかで増減があります。求人が最も多くなるのが、「2~3月」「8~9月」の時期です。

もちろん、求人数が多い時期に転職活動をしたほうが、内定をもらえる確率は高くなります。企業が採用に積極的なので、多少スキルが足りなくても採用される可能性もあります。

転職を有利に進めたければ、「2~3月」「8~9月」の時期に転職することは、押さえておきたいポイントです。

2~3月に求人が増える理由

2~3月に求人が増える理由は、2つあります。1つは、4月から新年度が始まる企業が多いからです。もう1つは、新卒採用とバッティングさせないためです。

まず、4月から新年度が始まる企業は、社内の組織体制を4月から新しくすることが往々にしてあります。そして、新組織の人員構成を考えるうえで、「社内の人員では足りない」「社内ではスキルが足りない」といった課題が出てきます。

そこで、企業は求人を出して、転職者の確保に乗り出します。4月からの新組織スタートに間に合うことを前提としているので、逆算して2月頃に求人を出す企業が多くなるんです。そのため、2~3月は求人数がグッと増えます。

また、「新卒採用とバッティングさせないため」という理由も、2~3月に求人が増える理由のひとつです。新卒採用は、4月から本格化し始めます。つまり、4月以降に中途採用をおこなうと、人事の採用担当は「新卒採用と中途採用」の両方に時間が割かれてしまいます。

そのため、「4月までに中途採用は一段落させておこう」と考える企業が多く、2~3月に求人が増えることになります。

8~9月に求人が増える理由

8~9月に求人が増える理由は、10月から下半期が始まる企業が多いからです。心機一転、社内の組織変更を10月におこなう企業が多く、10月から新規プロジェクトがスタートすることも少なくありません。

そして、社内の人員ではリソースが足りない場合に、転職者の力を借りることになります。10月に入社してもらうためには、それまでに面接を終えていないといけません。そのため、逆算して8月頃に求人が増えることになります。

「穴場」の時期を狙って転職するメリット

「穴場」の時期を狙って転職することも、検討したいポイントです。「穴場」とは、求人が少ない時期のことです。具体的には、新卒採用真っ最中の「5~6月」、または年末年始で企業が中途採用に力を入れられない「12月~1月」です。

穴場の時期は、求人が比較的少ないので、ほかの転職者は積極的に活動していません。そのため、入社倍率が低くなるというメリットがあります。

もちろん、求人が少ないので、目当ての求人に出会える確率は下がります。転職活動は、企業を比較検討することが大切なので、少しでも多くの求人を見ることが必要です。そのため、「穴場」の時期の転職はあまりおすすめできません。

しかし、「現職が忙しくて、2~3月、8~9月に転職活動ができない」といった場合は、「5~6月」「12~1月」の時期を検討しましょう。

ボーナスをもらってから転職する

どうせなら、ボーナスをもらってから転職したいですよね?事実、6月にボーナスをもらったあとの「6月末日」、12月にボーナスをもらったあとの「12月末日」に退職する人は、とても多いです。

しかし、計画的に転職活動を進めないと、「ボーナスをもらえないまま転職…」という残念な結果になることもあります。のちほど詳しく説明しますが、転職活動は平均して3か月かかります。そのため、たとえば6月末日に転職するのであれば、4月はじめには企業に応募していないといけません。

転職活動でよくあるのが、ボーナスをもらってから転職したいのに、「はやく入社できませんか?」と転職先の企業から言われて、結局ボーナスをもらえないまま転職してしまうことです。

多くの企業は、内定を出したあとに、入社まで2か月は待ってくれます。しかし、なかには「内定を出して1か月後に入社しないと、内定を取り消します」という企業もあります。ボーナスをもらってから退職したい場合は、志望企業が入社まで何か月待ってくれるか確認し、計画的に転職活動を進めることが必要です。

現職に迷惑をかけない時期に転職する

ベストな転職時期を考えるときに、「現職に迷惑をかけない時期に転職すること」は忘れがちです。もちろん、お世話になった会社だからという理由もありますが、ストレスなく次の転職先に行ける、というメリットもあります。

たとえば、プロジェクトが佳境を迎えていて、「いま抜けられたら困る」というなかで転職するとします。退職の意思を伝えるのは1か月前が基本なため、退職までの1か月は、忙しいメンバーを横目に退職の準備をしなければいけません。

当然気を遣いますし、メンバーも、転職者の次の門出を手放しで祝うことは難しいでしょう。次の転職先に行くまえに、退職のいざこざで心身ともに疲弊してしまうのはよくある話です。

次の企業でよいスタートダッシュを切るためにも、退職前はできる限り平穏に過ごすことが大切です。そのため、現在の仕事がひと段落ついてから退職するようにしましょう。

円満退社するために押さえるべき3つのこと

転職活動は、余裕をもっておこなうことが大切です。なぜなら、焦って転職すると、円満退社できない可能性があるからです。

「はやく転職したい」と考え、退職日を早めに設定してしまう人は少なからずいます。しかし、業務の引継ぎや挨拶回り、上司との退職交渉など、現職を辞めることは想像以上に労力と時間が必要です。そのため、退職日を早めに設定すると、自分の首を絞めることにつながりかねません。

また、現職との退職交渉がうまくいかず、「入社日をずらせませんか?」と転職先に相談するのは、絶対に避けたいことです。転職先からの評価が下がるだけでなく、申し訳ないという気持ちのまま新しい環境に飛び込むのは、メンタル的に相当つらいものがあります。

円満退社を目標に、計画的に転職活動をおこなうことは非常に大切です。そこで、円満退社をするために押さえたいポイントを、3つ紹介します。

転職時期から逆算して3か月前から準備を始める

転職活動は、平均して3か月かかります。そのため、転職時期から逆算して、3か月前には転職活動を開始しましょう。

大きな流れは、以下の通りです。

・転職エージェントなどを使って求人確認~応募(半月)

・面接(1か月)

・退職交渉~引継ぎ(1か月半)

「転職前に、残っている有給を消化したい」という場合は、有給取得の日数がプラスされます。また、応募してもなかなか結果が返ってこなかったり、面接日の調整がうまくいかなかったりということは「転職あるある」です。

余裕をもって転職活動をおこなうために、4か月前から求人に応募し始める人は、決して珍しくありません。「最低でも3か月前には始める」という意識をもって転職することで、退職前のバタバタを回避できるでしょう。

就業規則を確認して退職を伝える時期を考える

退職日を決めるときは、現職の会社の「就業規則」を確認することも大切です。確認する項目は、「退職を伝える締切日」、つまり「退職することを、いつまでに現職の人に伝える必要があるか」が書かれたところです。

会社は、退職に関わる手続きをしたり、後任を探したりする時間を確保するために、退職を伝える期日を定めています。しかし厳密には、あくまで「会社からのお願い」に過ぎず、「当事者はいつでも、2週間前までに解約を申し出れば解約できる」という民法の定めが優先されます(年俸制の場合は3か月前)。

つまり、「1か月前」と就業規則に書かれている会社で、「2週間前」に退職することを伝えても、法律上は退職が認められるということです。

しかし、2週間前に伝えた場合、業務の引継ぎがおろそかになるなど、現職に迷惑をかける可能性が極めて高くなります。最悪の場合、業務怠慢で現職から訴えられる可能性もゼロではありません。

ちなみに、多くの会社の就業規則には「退職日の1か月前に申し出ること」と書かれていますが、「2か月前」や「2週間前」の会社もあります。そのため、就業規則を手にして、退職を伝える期日を必ず確認しておきましょう。会社で決められた期日までに退職の意思を伝えることで、円満退社できる可能性はグッと高くなります。

退職交渉は「自分主導」で動く

計画的に転職活動をおこない、業務の引継ぎもしっかり済んだのに、退職交渉が難航して退職できないといったことは、どうしても起こりがちです。

そこで、退職交渉を順調に進めるために大切なのが、「自分手動で動くこと」です。「自分手動」とは、転職するという意志を断固として貫いて行動することです。

たとえば、初めて退職交渉をする人の場合、「転職しようと思います」と伝えてしまうことがあります。「思います」という言葉は、「まだ会社に残る気持ちがあるなら、もう一度考え直してみないか?」と、引き留める口実を上司に与えてしまいます。

また上司によっては、退職の意思をキッパリ伝えたのに、一向に認めてくれない人もいます。こうした場合は、直属の上司を飛び越えて、ひとつ上の上司に退職を伝えることも考えましょう。

退職交渉が長引いて損をするのは、転職する本人です。円滑に退職するためには、待ちの姿勢ではなく、退職を認めてもらうために自分主導で動くことが大切です。

退職時期の悩みを解決するQ&A

退職時期を考えるときに、よく出る疑問に答えます。以下の2つです。

  • 資格取得のために勉強しているときの転職時期は?
  • 末日に転職したほうが良いって聞いたけど本当?

ぜひ、転職時期を決めるときの参考にしてください。

資格取得のために勉強している場合は?

資格勉強中に転職するときは、資格を取り終えてから転職するのがおすすめです。なぜなら、資格があると”1個上”のポジションで入社できる可能性があるからです。

たとえば、簿記1級を取得したことを面接でアピールしたことで、会社全体の決算を任せられると評価され、役職がついて転職できたといったケースもあります。

また、転職すると、始めの2~3か月は資格勉強になかなか集中できません。新しい仕事、新しい環境に慣れることに精いっぱいで、資格の勉強に頭が回らないからです。

資格取得が目的になって、転職するという目的が後回しになるのは本末転倒ですが、資格を取得できる見込みがあるのであれば、取得後に転職したほうが何かと有利といえます。

末日に転職すると良いって聞いたけど?

「末日」に転職するのと、「月中」に転職するときで異なるのが、社会保険料のルールです。結論からいうと、「末日」に転職するのがおすすめです。

月末日に退職した場合は、通常通り給与から社会保険料が控除されます。一方で、月中に退職した場合は、退職月の社会保険料は給与から控除されません。

一見すると、月中に退職した場合は「1か月分払わなくて得」と思ってしまいます。しかし、日本では「健康保険と年金の未加入期間は原則認められない」という法令があり、未加入期間は「国民健康保険」と「国民年金」に自ら加入しなくてはいけません。

退職前後は、何かと忙しくなる時期です。煩雑な手間を避けたいのであれば、月末に転職するのが無難といえるでしょう。

損しない退職時期を見極めて転職の準備をしよう

今回は、退職時期を考えるポイントをお伝えしました。以下のポイントを、改めてチェックしましょう。

  • 求人数が多くなる「2~3月」「8~9月」を狙って転職する
  • 内定から入社まで何か月待ってもらえるか転職先に確認する
  • 仕事が一段落ついたタイミングで転職する
  • 最低でも転職は3か月かかることを踏まえて計画を立てる
  • 就業規則で「退職を伝える期日」を必ず確認しておく

転職活動を始めるときは、退職日から逆算して計画を立てることが大切です。目先の内定獲得ばかりに目が行きがちですが、先のことまで考えて転職活動をおこなうことが、満足いく転職をするために大切なことといえるでしょう。